RCアップライト工法ブログ

前回に引き続き、エコ設備の比較記事の紹介です。

詳しくは、建設・不動産の総合サイト「ケンプラッツ」をご覧ください。こちらのサイトに登録すれば、図表付で読むことができます。

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エコ設備の徹底比較（5） 蓄熱暖房って省エネなの？　役立つ3つのミニ知識

日経ホームビルダー1月号の特集「エコ設備 省エネ住宅の本当の満足度」では、太陽光発電、エコキュート、エコジョーズなど人気のエコ設備を横並びで比較したうえで、満足した点や不満な点などについて建て主・プロ双方のナマの声を紹介している。ここでは、特集の一部を5回にわたって掲載する。今回が最終回だ。

■家庭用燃料電池はいつから発売？

家庭用燃料電池は、都市ガスやLPガス、灯油などから水素を取り出し、酸素と化学反応させることで電気とお湯をつくり出す。

これまでは、燃料ごとに個別の名称の製品が混在していたが、2008年6月から「エネファーム」という製品名で統一された。また、これまでモニターに実用実験を行ってきたが、ガス仕様の機種は09年春から販売を開始する予定。補助金の額が決まるのを待って製品価格が発表される見込みだ。

■蓄熱暖房って省エネなの？

蓄熱暖房は、機器内部の蓄熱体に熱を蓄え、放熱する暖房設備だ。穏やかな暖かさが得られると、ここ数年人気が高まっている。

割安な深夜電力を使い、夜間に蓄熱体を暖めるため、電気料金が比較的安く済む。そのせいか、省エネ設備というイメージを抱く人が少なくないが、消費エネルギー量は、通常の電気式パネルヒーターと変わらない。

■住宅設備の省エネ性能がわかるサイトは？

今の家電製品は、省エネ性能を一目でわかるように表記している。経済産業省が、家庭用製品16品目の省エネ性能について一定の基準（トップランナー基準）を策定。その達成率を製品ごとに表示する「省エネラベリング制度」を2000年からスタートしているのだ。これは省エネ法に基づく制度だ。

住宅設備で対象になっているは、エアコン、蛍光灯器具、ストーブ、ガス調理器、ガス温水器、石油温水器、温熱便座だ。これらを含む16品目の、機種ごとの省エネ基準達成率や年間電気代が、省エネルギーセンターの「省エネ型製品情報サイト」で検索できる。さらに、エアコン、テレビ、電気冷蔵庫には、星の数で性能を記したラベルが製品に張られている。

ちなみにエアコンは、冷暖房設備の中ではとりわけ省エネ化が進んでいる製品だ。

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エコ設備の徹底比較（4） エコキュート vs エコジョーズ（後編）

日経ホームビルダー1月号の特集「エコ設備 省エネ住宅の本当の満足度」では、太陽光発電、エコキュート、エコジョーズなど人気のエコ設備を横並びで比較したうえで、満足した点や不満な点などについて建て主・プロ双方のナマの声を紹介している。ここでは、特集の一部を5回にわたって掲載する。

エコキュートの利用者に聞いた評価では、費用対効果と使い勝手のいずれについても、8割以上が満足と答えた。深夜電力の安い料金が適用されるため、光熱費が導入前より下がったという回答が多数あった。エコキュートにはさらに、「マイコン型蓄熱機器割引」という料金割引を併用できるメリットもある。

ただ、数は少ないが不満の声もある。目立ったのが「湯切れ」だ。

湯切れが起きていた原因は、子供の成長などによる使用量の増加と、不規則な使い方だ。東京電力販売営業本部の水谷知裕さんは「将来の変化を考えて適切なタンク容量を選び、不規則な使い方をしなければ、滅多に湯切れは起きない」と話す。

不満内容には、「水圧が低い」という回答もあった。これに対しては、「水道直圧タイプ」と「高圧パワフルタイプ」という対応品が1〜2年前に出ている。価格は少し高めだが、3階にも給湯できる。　

エコキュートについて「メンテナンスの手間や費用がかかる」という回答は2割に上った。具体的に挙がった内容は、タンク内の清掃、接続部のフィルターのゴミ取りなどだ。メーカーは3〜4年に一度、複数の弁や配管、ブレーカーなどを有料点検することを奨励している。エコキュートならではのメンテナンス内容なので、事前に了解しておく必要がある。

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エコ設備の徹底比較（3） エコキュート vs エコジョーズ（前編）

日経ホームビルダー1月号の特集「エコ設備 省エネ住宅の本当の満足度」では、太陽光発電、エコキュート、エコジョーズなど人気のエコ設備を横並びで比較したうえで、満足した点や不満な点などについて建て主・プロ双方のナマの声を紹介している。ここでは、特集の一部を5回にわたって掲載する。

家庭で消費されるエネルギーの25％が冷暖房、30％が給湯と言われている。給湯は冷暖房以上に省エネが必要な設備というわけだ。　

電気もしくはガス給湯器で、省エネ性能の高さをアピールする主な製品には、ヒートポンプの原理を利用してお湯をつくり出す電気給湯器の「エコキュート」、潜熱を回収して再利用することで、従来型のガス瞬間給湯器のエネルギーロスを5％までに抑えた「エコジョーズ」などがある。

これらの省エネ性能を比べるため、カタログからCO2削減量を抜き出した（下の表）。エコジョーズと比べると、エコキュートは2.7倍の削減量になる。エコジョーズが差を付けられた格好だが、この値はうのみにできない。エコジョーズの省エネ性能は、使用人数や使い方がどうであってもほとんど変わらないが、エコキュートは使用条件などにより変わってくるからだ。　

一例は、お湯の使用量が少なかったり、お湯の使い方が日によって不規則だったりして、タンク内にお湯が余る場合だ。エコキュートは、冷めたお湯を適温にするためのエネルギーが必要になる。

東京電力販売営業本部の水谷知裕さんは、「エコキュートはファミリー世帯が使った場合に省エネ効率が最もよくなるように設計しているので、ファミリー世帯以外では効率が落ちる可能性がある」と話す。

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エコ設備の徹底比較（2） 太陽光発電 vs 太陽熱温水器（後編）

日経ホームビルダー1月号の特集「エコ設備 省エネ住宅の本当の満足度」では、太陽光発電、エコキュート、エコジョーズなど人気のエコ設備を横並びで比較したうえで、満足した点や不満な点などについて建て主・プロ双方のナマの声を紹介している。ここでは、特集の一部を5回にわたって掲載する。

太陽光発電に対して多かった不満として、「思ったほど効果がない」がある。なぜそうした声が上がるのか。

積水化学工業は10年ほど前から太陽光発電付き住宅を手掛け始め、2008年3月までに6万棟を建設した。同社技術部で太陽光発電に詳しい塩将一さんは次のように説明する。「新築すると以前の家より広くなるうえ、大型の家電製品に買い替えたり、照明の数が増えるので、電気の使用量が増えるのが大半だ。にもかかわらず前の家の光熱費と比較するので、こうした不満が出る」（塩さん）。

このため同社では、太陽光発電の発電量をシミュレーションするだけでなく、新築後の住宅で使う家電製品と生活スタイルを踏まえた光熱費を計算して顧客に伝えている。

「新しい家でどのくらい電気を使うかを説明しないと、太陽光発電に過大な期待を持ってしまう。生活まで踏み込んだアドバイスができれば、機器メーカーとは一味違う、住宅会社ならではの強みにもなる」と塩さんは話す。

もう一つ、利用者からよく聞かれる質問に、「定格容量が4kWなのに、最大でも3kWしか発電しない」というものがある。

定格容量は、発電ロスがゼロの数値。実際は、パネルの温度上昇、配線抵抗など、何らかのロスが発生する。そのため、「利用者には定格容量の70〜80％が実際の発電量と説明する」と塩さんは話す。

それでも利用者から「故障ではないか」と聞かれた場合は、「晴れた日の最大発電量の値をチェックして」と塩さんは伝えるという。過去の晴れた日の値と比較して異常に低くなっていれば、不具合が発生している恐れがあるからだ。

太陽熱温水器に対する費用対効果の満足度はどうだろう。「不満」と答えた利用者は14％だ。不満内容のほとんどが「冬のお湯の温度が低い」だ。

太陽熱温水器の湯温が冬季に低くなるのは、日射時間が短く、気温や水温が低いからだ。関東ゆワイター・ソーラー社長の宇佐美安夫さんは、こうしたクレームに対し、「水温が低いとはいえ、熱を吸収しているので、給湯器でゼロからお湯を沸かすよりは、確実にエネルギー削減となっている。お湯が沸く時間も短くなる」と答える。

建物を建てたら、維持していくのにランニングコストがかかります。
そのランニングコスト。少しでも安くしたものです。
建設・不動産の総合サイト「ケンプラッツ」に、エコ設備の比較記事が掲載されていますので、そのご紹介です。

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エコ設備の徹底比較（1） 太陽光発電 vs 太陽熱温水器（前編）

日経ホームビルダー1月号の特集「エコ設備 省エネ住宅の本当の満足度」では、太陽光発電、エコキュート、エコジョーズなど人気のエコ設備を横並びで比較したうえで、満足した点や不満な点などについて建て主・プロ双方のナマの声を紹介している。ここでは、特集の一部を5回にわたって掲載する。

太陽光発電と太陽熱温水器は、集光・集熱のための平たいパネルを屋根や屋上に設置して使う設備だ。ともに年間を通して最も性能を発揮できる置き方は、傾斜角30度の南向き。雨天の効率は晴天時の20〜5％に、曇りでは50〜10％に低下する。

太陽光発電は発電した電気がどんな家電製品にも使えるうえ、使わない分は電力会社に購入してもらえる。一方、太陽熱温水器は、お湯を作るだけなので、給湯と床暖房などに用途が限られる。十分な湯温にならない場合に備えて、湯沸かし器が必要だ。

用途の広さでは太陽光発電が勝るが、太陽エネルギーを電気や温水に変える「変換効率」は、太陽熱温水器が優位だ。太陽熱温水器は40〜60％なのに対し、太陽光発電は7〜18％といわれている。

下のグラフは、利用者に太陽光発電の費用対効果を聞いた結果だ。「不満を感じる」と回答した人が4割に達した。不満内容で多かったのは、「設置費の回収に時間がかかる」だ。償却期間は実際どのくらいだろうか。

太陽光発電の設置費用は１kW当たり約70万円。住宅では３kWが標準的な定格容量なので、1件当たりにすると約200万円だ。発電量は東京で真南、傾斜角30度で試算すると、３kWタイプで年間約３０００kWh。これに通常の電力量料金単価を１kWh 20円として乗じると6万円なので、償却に33年強の期間がかかる計算だ。深夜の料金が安い代わりに昼間の料金が高くなる「電化上手」などにすればもう少し短縮できるが、それでも償却期間は長い。　

ただ、太陽光発電には数万〜数十万円の補助金を出す自治体がある。国も08年度から１kW当たり7万円の補助金を復活させる。国と自治体の補助金を組み合わせれば、償却期間はぐんと短くなる。

太陽熱温水器はシステムがシンプルなだけに、太陽光発電に比べて低価格。集熱パネルと貯湯タンクを一体にして、屋根に載せるタイプが20万〜30万円（容量は200〜250L）。タンクを分離して地上に設置し、給湯だけでなく床暖房など多用途に使える「太陽熱ソーラーシステム」と呼ばれるタイプが約90万円（同300L）だ。タンク一体型タイプの償却期間について、販売を手掛ける関東ゆワイター・ソーラー社長の宇佐美安夫さんは「従来の燃料がＬＰガスでは5〜6年、都市ガスでは7〜8年、灯油では10年が目安だ」という。

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【改正建築基準法】新耐震建築物の増改築手続きを緩和、全体計画認定制度の活用で
2008.04.30 -KEN platz-

1981年施行の新耐震基準に適合する建築物を増改築する場合、全体計画認定制度を活用すれば、既存部分については当面、耐震診断や耐震改修をする必要はない――。国土交通省は4月17日付で「全体計画認定に係るガイドラインの一部改正について」と題する文書を都道府県などにあてて通知した。2007年6月施行の改正建築基準法によって停滞する増改築手続きの円滑化を狙う。

　改正建築基準法では、構造基準が見直され、新耐震基準に適合する建築物でも、現行法令に適合しない既存不適格建築物となる場合が生じている。既存不適格建築物を増改築する際には、原則として既存部分を最新の建築基準法令の規定を満たすように改修しなければならない。既存部分の大規模改修が必要になって、経済的な理由などで計画が凍結されるケースが出ていることから、職能・業界団体が手続きの改善を要望していた。

　国交省は、状況を打開するため、「全体計画認定制度」を弾力的に運用することを決めた。全体計画認定制度とは、既存不適格建築物を複数の工事に分けて段階的に建築基準法令の規定に適合させる計画について、特定行政庁があらかじめ認定する制度。ガイドラインでは従来、全体的な改修計画の期間を「原則5年程度以下」としていたが、既存部分が新耐震基準を満たし、増築部分とエキスパンションジョイントなどで分離する場合に限って「20年程度に延長してもよい」と定めた。

　ガイドラインの改正ではさらに、全体計画認定の申請手続きを緩和することも打ち出した。従来は確認申請時と同程度の図書の提出が必要だったが、新耐震基準に適合する建築物の場合は、図書省略認定制度を活用して、既存部分の改修計画に関する構造設計図書（構造詳細図、構造計算書など）の提出を省略できるようにする。図書省略認定は、日本建築構造技術者協会（JSCA）の申請を認定したもので、すべての申請者が利用できる。認定申請時には、原則として既存建築物の確認済証と検査済証を提出し、新耐震基準に適合することを証明する必要がある。
　
　全体計画認定の申請時に省略した構造設計図書は、増改築部分の工事に関する確認申請の際には提出は不要だ。既存部分の改修工事に関する確認申請の際に提出が必要になる。20年以内に既存部分を取り壊す場合は、既存不適格ではなくなるため、実質的に提出が不要になる。

　図書省略認定について、JSCAは4月25日「この認定はあくまでも緊急かつ暫定的対策であり、本質的には法令改正による恒久的な解決が必要であると考えている」との見解を公表。新耐震基準に適合する建築物の耐震診断方法、柱梁接合部の補強方法などについて研究開発を引き続き進めることを、国交省に求めている。

新たに40社の大臣認定77件に不正の疑い、建材の偽装問題 KEN-Platz 2008/01/08

国土交通省が1月8日に発表した調査結果によると、防耐火関連の構造方法と建築材料の大臣認定を受けた77件（40社）に、大臣認定の不正取得などの疑いがあることがわかった。調査に回答した企業の報告で、仕様と異なる試験体での不正受験が確かめられたケース（7件、3社）や、認定を受けた仕様と異なる構造方法などの販売が明らかになったケース（38件、15社）が判明。国交省は残りの32件について、対象となる23社にヒアリングを実施する予定だ。ニチアス、東洋ゴム工業の不正に端を発した建材の偽装問題に続き、大臣認定制度の欠陥が浮き彫りとなった。

不正受験が明らかになった７件の内訳は、グレイスコーポレーションの準不燃材料1件と不燃材料1件、コニシの耐火構造（180分、柱、はり）が2件、トヨタ自動車の防火構造が3件（30分、外壁用の耐力壁）だ。グレイスコーポレーションの不燃材料を除き、6件で大臣認定の取り消しが決まった。

国交省の発表資料によると、グレイスコーポレーションの不燃材料は、専門学校など5棟での使用実績があり、認定を受けた仕様の試験体で性能評価試験を受ける予定だという。トヨタ自動車の防火構造3件については、販売する仕様での再試験を予定しているという。
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日本建築家協会が、建築確認の運用について、国交省に提言を行ったそうです。
確かに、設備や建材などの個別認定のものって、同等の性能のものに現場で替わってしまうことって良くあることだし、現場に入る金額で使うものが判断される部分を設計時点で確定しておくこと自体が、そもそも、設計施工分離の原則の作業では、無理があるということですよね。


【改正建築基準法】確認申請図書の減量などを国交省に提案、建築家協会
2007/11/20　-KEN platz-

日本建築家協会（JIA）が11月19日付で、改正建築基準法に伴う混乱を収束させるための運用上の提案書を国土交通省の和泉洋人住宅局長に提出した。

改正法の混乱が施行直後と比べれば改善されているという現状の認識を示したうえで、さらに改善するために建築確認の申請図書の減量、設計変更手続きの迅速化などを提案している。申請図書については、着工後に設備機器を変更することが多い実態に合わせて設備設計関連の図書を減らし、作成の手間を軽くすることを要望している。設計変更については、計画変更手続きが必要なケースでも変更内容が簡易ならば手続きを迅速にする運用方針を、速やかに実行するよう求めている。

このほか、確認申請者が構造計算適合性判定機関との事前相談を直接できるようにした施策をなるべく多くの建物に適用することや、混構造建物を条件付きで適合性判定の対象から外すことなども提案に盛り込んでいる。

「環境の世紀と建築家」をテーマに、2007年10月17日〜20日の日程で日本建築家協会（JIA）大会が開催され、地球温暖化問題だけでなく、「農村再生」や「建築廃棄物」の問題まで、広範で活発な議論が展開されたそうです。

その中で、青木茂氏（青木茂建築工房代表）は旧耐震建築物の改築事例を紹介。「建物を解体して新築する場合のCO2排出量は約65tになるが、躯体を再利用する改築のCO2排出量は1t。排出量を65分の1に削減できる」と詳細なデータを示して説明されたそうです。

RCアップライト工法も、高品質のRC壁を築造することにより、そのRC壁を再利用して、リモデリングすることを前提とした工法。まさに、環境時代の工法といえるのではないでしょうか。



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